業績一覧

（１）会計基準設定活動の分析

単行本

・

共著、『業績報告と包括利益』

白桃書房、2003年

・

単著、『ストック・オプション会計の基礎』

（財）財務会計基準機構、2004年

・

共著、『無形資産の会計』

中央経済社、2006年

・

共著、『企業会計研究のダイナミズム』

中央経済社、2012年

※「第1部第1章会計基準設定における公正価値オプション導入の含意」を担当。

・

共著、『会計制度のパラダイムシフト』

中央経済社、2019年

※「第3章会計基準における合理性の変容」を担当。

・

共著、『会計研究の挑戦』

中央経済社、2020年

※「第6章会計基準設定活動としての地方公会計の整備」を担当。

研究論文

・	単著、「社会的選択としての会計基準の設定」
	『企業会計』第40巻4号、pp.123-130、1988年
・	単著、「会計基準における作用分析の重要性－リース会計基準をめぐって－」
	『産業経理』第48巻2号、p.109-118、1988年
・	単著、「合衆国会計基準の実像－利害関係者分割アプローチによる分析－」
	『千葉大学経済研究』第4巻2号、pp.281-323、1990年
・	単著、「会計基準による実務の革新－合衆国の会計基準における新たな役割－」
	『経営行動』第5巻3号、pp.61-68、1990年
・	単著、「財務報告における外部性と会計基準」
	『千葉大学経済研究』第5巻1号、pp.161-190、1990年
・	単著、「ＦＡＳＢによる採決ルール変更の影響－条件付き多数決が有する意味－」
	『産業経理』第51巻1号、pp.101-111、1991年
・	単著、「合衆国の外貨換算会計基準における決定要因」
	『千葉大学経済研究』第6巻2号、pp.143-187、1991年
・	単著、「ＦＡＳＢの現状に関する一考察」
	『ＪＩＣＰＡジャーナル』第4巻2号、pp.40-41、1992年
・	単著、「合衆国における会計基準設定プロセスの特徴－ＦＡＳＢの外貨換算会計基準を題材として－」
	『會計』第142巻3号、pp.58-72、1992年
・	単著、「ＦＡＳＢによる新たな概念設定の意味」
	中村忠編著『財務会計と制度会計－課題と方向－』白桃書房、pp.35-53、1994年
・	単著、「外貨換算会計と業績の質」
	『企業会計』第47巻7号、pp.46-54、1995年
・	単著、「ストック・オプションをめぐるＦＡＳＢ基準設定プロセスの動揺」
	『産業経理』第55巻3号、pp.67-77、1995年
・	単著、「会計基準決定要因としての利害関係者の要請－ FASBステートメント33号の設定と撤廃をめぐって－」
	『千葉大学経済研究』第13号4号、pp.795-847、1999年
・	単著、「米国における包括利益計算書の事例」
	『企業会計』第53号7号、pp.31-38、2001年
・	単著、「会計基準設定活動を分析するための枠組み」
	『會計』第160巻3号、pp.349-361、2001年
・	単著、「ディスカッション・Vａ」（徳賀芳弘「Ｖ章会計における利益観-収益費用中心観と資産負債中心観-」へのコメント）
	斎藤静樹編著『会計基準の基礎概念』中央経済社、pp.178-180、2002年
・	単著、「会計基準における利益観」
	『企業会計』第55巻1号、pp.72-78、2003年
・	単著、「会計基準とコーポレート・ガバナンス - ストック・オプション会計基準の設定をめぐって ‐」
	『會計』第163巻4号、pp.11-24、2003年
・	単著、「ＡＳＢＪによる会計基準設定活動の特徴と課題」
	『會計』第175巻3号、pp.95-108、2009年
・	単著、「会計基準の国際化と『政府の失敗』に関する一考察 -遡及修正会計基準を題材として-」
	『産業経理』第69巻1号、pp.46-55、2009年
・	単著、「『取引コスト』概念と会計基準論における課題」
	『會計』第178巻3号、pp.49-61、2010年
・	単著、「原則主義会計基準が介在する内部統制とIRとの連携」
	日本インベスターズ・リレーション学会編『内部統制とIR』商事法務、pp.153-175、2011年
・	単著、「米国におけるストック・オプション会計の政治化問題」
	『企業会計』第69巻第3号、pp.53-59、2017年

研究会報告書

・

研究プロジェクト報告書（善積康夫編）、「会計基準の国際的調和化と日本の対応」

※「第1部第2章アメリカの会計制度」を担当。

千葉大学社会文化科学研究科、2000年

・

日本簿記学会「『その他の包括利益』の簿記処理」

※「第1部第2章アメリカの会計基準における『その他の包括利益』」と「第2部第6章追加最小負債」を担当。

簿記理論研究部会中間報告書、日本簿記学会、2001年

・

日本簿記学会「『その他の包括利益』の簿記処理」

※「第4部第1章財務業績報告を巡る米国の議論」を担当。

簿記理論研究部会最終報告書、日本簿記学会、2002年

・

財務会計基準機構『ストック・オプション会計の国際比較』

※ストック・オプション会計に関する調査研究グループ委員として執筆に参加

（財）財務会計基準機構、2003年

・

日本会計研究学会特別委員会『無形資産会計・報告の課題と展望』（中間報告）

※特別委員会のメンバーとして執筆に参加。

日本会計研究学会、2004年

・

日本会計研究学会特別委員会『無形資産会計・報告の課題と展望』(最終報告）

※特別委員会のメンバーとして執筆に参加。第2章、第3章、第5章、第6章、および第7章を分担執筆。

日本会計研究学会、2005年

・

日本会計研究学会特別委員会『経済社会のダイナミズムと会計制度のパラダイム転換に関する総合研究』(最終報告）

※特別委員会のメンバーとして執筆に参加。第3章を分担執筆。

日本会計研究学会、2015年

・

日本会計研究学会特別委員会『企業会計制度設計に関する総合研究』(中間報告）

※特別委員会のメンバーとして執筆に参加。第13章を分担執筆。

日本会計研究学会、2017年

・

日本会計研究学会特別委員会『企業会計制度設計に関する総合研究』(最終報告）

※特別委員会のメンバーとして執筆に参加。第21章、第23章を分担執筆。

日本会計研究学会、2018年

研究ノート

・	単著、「FASB会計基準研究ノート（１）」
	『千葉大学経済研究』第15巻4号、pp.707-721、2001年
・	単著、「会計基準設定の論拠としての外部性」
	『千葉大学経済研究』第30巻4号、pp.785-804、2016年

ワーキング・ペーパー

・	単著、「合衆国における外貨換算会計基準の変遷」
	千葉大学経済学会、#91M003、1991年

（２）ネットワークを利用した企業会計システム

研究論文

・	単著、「ネットワークを利用した分散処理型会計情報システムの特徴と課題」
	『會計』第147巻1号、pp.75-88、1995年
・	単著、「ネットワーク型企業会計システムにおける帳簿組織の特徴」
	『日本簿記学会年報』第11号、pp.72-78、1996年

研究会報告

・	共著、「大塚成男委員報告：『分散処理型の企業会計システムにおける帳簿組織に関する一考察』をめぐって」
	『産業経理』第56巻第2号、pp.138-143、1996年

研究ノート

・	単著、「ネットワーク型会計情報システムの可能性と課題」
	『千葉大学経済研究』第9巻2号、pp.210-233、1994年

（３）地方公共団体による財務報告

単行本

・

共著、『日本の会計社会 -市場の質と利益の質‐』

中央経済社、2009年

第10章「公会計における変革の萌芽‐会計社会の拡大‐」を執筆。

・

共著、『政府と非営利組織の会計』（体系現代会計学第9巻）

中央経済社、2012年

第8章「情報開示が進む地方公共団体の会計」を執筆。

・

共著、『公共経営の変容と会計学の機能』

同文舘出版、2016年

第9章「地方公共団体において目的適合的な財務諸表の整備に向けて」を執筆。

・

共著、『地方公共団体の公会計制度改革』

税務経理協会、2021年

第5章「資産情報と将来計画－ストック情報の活用事例－」を執筆。

研究論文

・	単著、「地方公共団体による財務諸表の開示」
	中村忠編著『制度会計の変革と展望』白桃書房、pp.157-180、2001年

・	単著、「地方公共団体ににおける固定資産の属性」
	『創価経営論集』第26巻3号、pp.51-61、2002年
・	単著、「地方公共団体の財務会計制度における当面の改革に向けた提案－現金主義の下での複式簿記の導入－」
	『会計検査研究』第26号、pp.149-161、2002年
･	単著、「これからの地方財務会計制度」
	『月刊自治フォーラム』第550号、pp.2-3、2005年
･	単著、「地方公共団体における会計改革の現状と課題」
	『龍谷大学経営学論集』第45巻3号、pp.126-138、2005年
・	単著、「地方公共団体における財務会計制度改革 -複式簿記導入による内部管理機能の拡充‐」
	『地方自治』第706号、pp.2-15、2006年
・	単著、「地方公共団体における複式簿記の利用とその課題」
	『日本簿記学会報』第22号、pp.97-102、2007年
・	単著、「公会計における変革の萌芽－自治体アンケートへの回答より－」
	日本会計研究学会スタディ・グループ報告書『会計社会の変容と市場の論理』、pp.114-137、2007年
・	単著、「地方財政健全化法が問う連結会計の課題」
	『都市問題』第98巻11号、pp.62-70、2007年
・	単著、「決算指標の読み方と伝え方」
	『クリエイティブ房総』第75号、pp.10-15、2008年
・	単著、「地方自治体による財務情報開示の方向性」
	『月刊自治フォーラム』第593号、pp.17-23、2009年
・	単著、「財務会計を通じた公有財産の評価と管理」
	日本財政法学会編『国公有財産の管理』、全国会計職員協会、pp.39-57、2010年
・	単著、「財務書類による決算からの情報抽出と財政健全化」
	『都市とガバナンス』第14号、pp.151-157、2010年
･	単著、「財務４表による政策の可視化」
	『年報経営分析研究』第27号、pp.14-22、2011年
･	単著、「自治体の財政分析と政策企画(1)」
	『判例地方自治』第341号、pp.102-106、2011年
･	単著、「自治体の財政分析と政策企画(2)」
	『判例地方自治』第342号、pp.101-106、2011年
･	単著、「『自治体財務諸表』の見方・使い方」
	東洋経済新報社『2011年地方自治体財務総覧』、pp.10-15、2011年
･	単著、「資金収支計算書を用いた財政状況の評価」
	(財)自治総合センター『地方公共団体の財政分析等に関する調査研究会報告書』、pp.68-74、2012年
･	単著、「地方公共団体におけるコスト情報の意義」
	『会計検査研究』第46号、pp.65-78、2012年
･	単著、「『統一基準』の概要と意義」
	東洋経済新報社『2015年地方自治体財務総覧』、pp.23-27、2015年
･	単著、「財政力指数の限界と地方公会計による財務書類の機能」
	『千葉大学経済研究』第30巻2号、pp.255-294、2015年
･	単著、「地方公共団体における収支の『質』の評価」
	『地方財務』第136号、pp.139-153、2015年
･	単著、「地方公会計情報の活用に向けて」
	『地方財務』第175号、pp.15-20、2017年
･	単著、「地方自治体会計におけるグローカルな視点の必要性とJPSAS」
	『會計』第191巻第3号、pp.279-292、2017年
･	単著、「地方財政と地方公会計の接合」
	『産業経理』第78巻第3号、pp.29-38、2018年
･	単著、「決算の審査－財務書類の活用による財政分析－」
	『アカデミア』第131号、pp.26-31、2019年
･	単著、「地方公共団体における取得原価情報とコスト情報を用いた事後評価」
	『公会計研究』第21巻第1号、pp.61-73、2019年
･	単著、「地方公会計における財務書類の空洞化」
	『公共経営とアカウンタビリティ』第1巻第1号、pp.39-50、2019年

研究ノート

・単著、「静岡県における地方公会計情報活用の取り組み－資産情報を用いた団体間比較－」
	『千葉大学経済研究』第33巻1・2号、pp.90-121、2018年

項目執筆

・

共著、『公会計小辞典』

ぎょうせい、2011年

バランスシート、行政コスト計算書、純財産変動計算書、決算統計、決算附属書類等の項目を執筆。

研究会報告書

・

自治省、『地方公共団体の総合的な財政分析に関する調査研究会報告書』、2000年

※地方公共団体がバランスシートを作成するためのガイドライン。研究会委員として参加。

・

総務省、『地方公共団体の総合的な財政分析に関する調査研究会報告書』、2001年

※地方公共団体が行政コスト計算書と「各地方公共団体全体のバランスシート」を作成するためのガイドライン。研究会委員として参加。

・

（財）自治総合センター、『地方公共団体のバランスシート等による財政分析等に関する調査研究会報告書』、2003年

※地方公共団体が作成したバランスシート等の公表方法と利用方法に関する研究報告書。研究会委員として参加。

・

（財）自治総合センター、『地方公共団体の財務分析等に関する調査研究会報告書 -普通会計の将来的な財務負担-』、2004年

※地方公共団体における将来の財務負担の開示方法についてのガイドライン。研究会委員として参加。

・

（財）自治総合センター、『地方公共団体の財務分析等に関する調査研究会報告書 -普通会計の将来的な財務負担に関する分析方法-』、2005年

※地方公共団体における将来の財務負担の分析方法についてのガイドライン。研究会委員として参加。

・

（財）自治総合センター、『地方公共団体の財政分析等に関する調査研究会報告書 -類似団体区分のあり方に関する調査研究-』、2006年

※地方公共団体における類似団体区分の基準を再検討した研究報告書。研究会委員として参加。

・

（財）自治総合センター、『地方公共団体の財政分析等に関する調査研究会報告書 -歳出比較分析等に関する調査研究-』、2007年

※地方公共団体による経常収支比率の公開方法を検討した研究報告書。研究会委員として参加。

・

（財）自治総合センター、『地方公共団体の財政分析等に関する調査研究会報告書 -「地方公共団体の財政の健全化に関する法律」における財政指標の分析・公表のあり方等に関する調査研究-』、2008年

※地方公共団体における「健全化判断比率」の意味と公開方法を検討した研究報告書。研究会委員として参加。

・

（財）自治総合センター、『地方公共団体の財政分析等に関する調査研究会報告書 -「地方公共団体の財政の健全化に関する法律」における健全化判断比率の分析等に関する調査研究-』、2009年

※地方公共団体における「健全化判断比率」の有効な分析方法を検討した研究報告書。研究会委員として参加。

・

（財）自治総合センター、『地方公共団体の財政分析等に関する調査研究会報告書 -財政情報に係る公表・分析のあり方等に関する調査研究-』、2010年

※地方公共団体における財政数値の開示方法（財政比較分析表等）を検討した研究報告書。研究会委員として参加。

・

（財）自治総合センター、『地方公共団体の財政分析等に関する調査研究会報告書 -公共施設及びインフラ資産の更新に係る費用を簡便に推計する方法に関する調査研究-』、2011年

※実地調査に基づき地方公共団体においてインフラ資産を更新するうえで将来的に必要となる費用の金額を推計する方法を検討した研究報告書。研究会委員として参加。

・

（財）自治総合センター、『地方公共団体の財政分析等に関する調査研究会報告書 -財政健全化の取組と財政指標等の運用状況に関する調査研究-』、2012年

※地方財政健全化法で定められた健全化判断比率の現実的な有効性に関する実態調査に基づく研究報告書。研究会委員として参加。

・

日本会計研究学会課題委員会『公共経営の変容と会計学の機能』(中間報告）

※特別委員会のメンバーとして執筆に参加。第8章を分担執筆。

日本会計研究学会、2014年

・

日本会計研究学会課題委員会『公共経営の変容と会計学の機能』(最終報告）

※特別委員会のメンバーとして執筆に参加。第9章を分担執筆。

日本会計研究学会、2015年

・

日本会計研究学会特別委員会『新しい地方公会計の理論、制度、および活用実践』(最終報告）

※特別委員会のメンバーとして執筆に参加。第8章、第9章を分担執筆。

日本会計研究学会、2016年

その他

「会計時評」（企業会計に関する最新の論点の紹介）

単著、「地方公共団体によるバランスシートの開示」

『企業会計』、第58巻1号、pp.116-117、2006年

単著、「企業会計の公会計への浸透」

『企業会計』、第58巻2号、pp.84-85、2006年

単著、「公会計改革とプライベート・セクター」

『企業会計』、第58巻3号、pp.84-85、2006年

単著、「地方公会計と企業会計の連携」

『企業会計』、第70巻11号、pp.4-5、2018年

単著、「地方自治体の財務諸表に対する視座」

『企業会計』、第70巻12号、pp.4-5、2018年

「自治」（地方公共団体の行政・財政に関するコラム）

単著、「地方公会計と予算編成」

『自治日報』、第4023号、p.1、2019年

単著、「財政健全化と行政コスト」

『自治日報』、第4047号、p.1、2020年

単著、「『コスト意識』の真意」

『自治日報』、第4076号、p.1、2020年

（４）テキスト、その他

単行本

・

共著、『財務会計論ガイダンス』

中央経済社、1994年

・

共著、『財務会計論ガイダンス［第２版]』

中央経済社、1996年

・

共著、『新版財務会計論ガイダンス』

中央経済社、2000年

※「第１部第２章１．研究開発費の会計」を担当

・

共著、『現代会計学入門』

白桃書房、1996年

・

共著、『現代会計学入門〔第２版〕』

白桃書房、2001年

※「第６章財務諸表分析」を担当

・

共著、『ガイダンス企業会計入門』

白桃書房、2000年

・

共著、『ガイダンス企業会計入門〔第２版〕』

白桃書房、2003年

・

共著、『ガイダンス企業会計入門〔第３版〕』

白桃書房、2007年

・

共著、『ガイダンス企業会計入門〔第４版〕』

白桃書房、2012年

※「第１章決算書から見える世界」「第７章決算書の外部利用」を担当

雑誌論文

・	単著、「財務諸表の読み方」
	『会計人コース』、第31巻12号、pp.36-42、1996年
・	単著、「財務諸表附属明細表」
	『税経セミナー』、第42巻7号、pp.128-136、1997年
・	単著、「ヘッジ会計」
	『税経セミナー』、第42巻17号、pp.226-231、1997年
・	単著、「繰延資産」
	『税経セミナー』、第43巻18号、pp.121-130、1998年
・	単著、「連結損益計算書の作成」
	中村忠監修『連結会計の基本』税務経理協会、pp.65-85、1999年
・	単著、「連結貸借対照表」
	中村忠監修『最新会計諸則の学び方』税務経理協会、pp.51-69、2000年
・	単著、「連結損益計算書」
	中村忠監修『最新会計諸則の学び方』税務経理協会、pp.70-76、2000年
・	単著、「退職給付に係る会計基準」
	『税経セミナー』第46巻15号、pp.318-323、2001年

翻訳論文

・	ウィリアム・フルーハン、「米国成熟産業の財務的脆弱性」
	『ビジネス・レビュー』第33巻第1号、pp.1-13、1986年

その他

「アカウンティング・ネット・カフェ」（企業会計関連のWebサイト紹介・論評）

単著、「インターネットへの途」

『企業会計』、第49巻1号、pp.104-105、1997年

単著、「ディスクロージャー・オン・インターネット」

『企業会計』、第49巻5号、pp.104-105、1997年

単著、「会計基準は誰が作る」

『企業会計』、第49巻9号、pp.136-137、1997年

・

（財）食品産業センター、『平成16年度食品産業構造調査食品産業財務動向調査報告書』、2005年3月

・

（財）食品産業センター、『平成17年度食品産業構造調査食品産業財務動向調査報告書』、2006年3月

※検討委員として作成に参加。「３．２経営指標の説明および算式」を執筆。

・

（財）食品産業センター、『平成17年度食品産業構造調査食品産業経営動向調査報告書』、2006年3月

※検討委員として作成に参加。「経営活動に対する食品産業自体による主観的評価」（pp.6-10）を執筆。

・

共著、「千葉大学校友会SNS『Curio』の構築」

『2009年電子情報通信学会総合大会講演論文集、情報・システム１』、p.143、2009年

・

共著、「SNSを利用した千葉大学卒業生間のコミュニティ形成」

『2009PCカンファレンス、グループ学習』、2009年

・

共著、「実名開示を重視したSNS（千葉大学校友会SNS）の実情と課題」

『2010PCカンファレンス、e-ラーニング』、2010年

（５）書評

・	「*Robert N.Anthony,Future Direction for Financial Accounting,Dow Johns-Irwin,1984*」
	『千葉大学経済研究』第4巻1号、pp.85-95、1989年
・	「今福愛志『会計政策の現在』同文舘、1992年」
	『経済集志』（日本大学経済学研究会）第62巻2号、pp.205-211、1992年
・	「塩原一郎『会計学原論』税務経理協会、1994年」
	『ＪＩＣＰＡジャーナル』第6巻11号、pp.114-115、1994年
・	「今福愛志『企業年金会計の国際比較』中央経済社、1996年」
	『ＪＩＣＰＡジャーナル』第8巻8号、pp.114-115、1996年
・	「河崎照行『情報会計システム論』中央経済社、1997年」
	『ＪＩＣＰＡジャーナル』第9巻8号、pp.72-73、1997年
・	「木村琢麿『ガバナンスの法理論 -行政・財政をめぐる古典と現代の接合‐』勁草書房、2008年」
	日本財政法学会編『自治体財政の健全化』、全国会計職員協会、pp.155-162、2009年
・	「小笠原直『監査法人の原点』幻冬舎メディアコンサルティング、2011年」
	『週刊経営財務』第3033号、p.38、2011年
・	「木村直人『IFRS対応の理論武装 -原則主義という「壁」の乗り越え方-』中央経済社、2012年」
	『旬刊経理情報』第1331号、p.63、2012年
・	「重松博之・山浦久司責任編集『会計検査制度 -会計検査院の役割と仕組み-』中央経済社、2015年」
	『月刊監査研究』第41巻6号、p.62、2015年